住宅ローンは総費用で比較しましょう

住宅ローンは金利だけでなく、融資事務手数料や保証料などの費用が発生します。

融資事務手数料は定額型と定率型があり、定率型の場合、借入金額によっては大きな金額になりますので、金利だけでなくその他の諸費用も込みで比較しましょう。


1.固定金利の期間は短めに

低金利状態が長く続いており、固定金利よりも変動金利のほうがメリットが大きいでしょう。

金利が上がれば固定に変えることを考えましょう。



2.金利優遇条件を確認しよう

給与振込口座にすることで金利が優遇されるといったサービスがありますが、簡単に借り換えできなくなるような条件は注意しましょう。



3.繰上返済のやりやすさ

繰上返済できれば余分な金利を支払わずに済みます。

繰上返済手数料が無料かどうか、簡単にできるかどうかをチェックしましょう。

住宅ローン借り換え時の金利タイプはどれがおすすめ?

住宅ローンの借り換えを検討する時に、まず最初に悩むのはどの金利タイプにするかですよね。


金利タイプを大まかに分けると、変動金利、固定10年、20年、30年金利、フラット35の5タイプに分ける事ができます。


これらの中から選択をしなければなりませんが、「これが正解(支払いが一番抑えられる)」という答えを見つけるのは簡単ではありません。


自分にピッタリの金利タイプを深く考えれば考える程、どれが良いのか分からなくなってしまいます。


住宅ローンの借り換えメニューを検討する時は、メリット、デメリットを考えてリスクを最小限に抑えた選択をするのがおすすめです。


冒頭で申し上げた金利タイプの順に、低金利となっています。


その理由から変動金利も今、人気があります。


中には1%を切っている住宅ローン借り換え商品もあるので、それを選んだ場合金額的にかなりのメリットが予想できます。


その代わりにもし金利が上昇した場合は、それに合わせて支払い額も上昇してしまうので注意が必要です。


しかし、バブル崩壊後約20年間に渡り、大きな金利の上昇はありません。


大半の方が今後も金利上昇は薄いと考えています。


もし金利が大幅に上昇するようなら、固定金利に切り替えることも可能です。


そのような理由から、今は変動金利がお勧めになります。


ローン残高がまだ多く残っている方、1%を切る金利で借り換えができれば何十万と支払額を減らすことができます。


借り換えを検討する価値は十分にあると思います。

住宅ローンの金利を比較しよう

住宅ローンを検討している人にとって、重要なのが住宅ローンの金利タイプです。
金利タイプによって将来の金利に対する影響や、返済計画も大きく異なってくる場合がありますので、各金利タイプの特徴を知り、自分のライフプランにあった金利タイプを選ぶことが重要です。

住宅ローンの金利タイプには大きく分けると3種類あります。
借り入れてから返済が終了するまでの期間において適用される金利が固定されているものは、全期間固定金利型と呼ばれます。
住宅ローンを利用している期間、金利が一定となるもので、特徴としては例えば市場金利が上昇したとしても、住宅ローンの金利には影響を受けないので、返済額も変わることはありません。
返済総額の上限も把握できるので資産管理しやすいというメリットがあります。

一定期間経過後に金利が見直されるタイプが固定金利期間選択型と呼ばれます。
あらかじめ金融機関などで決められている固定期間を選んで当初の金利を決めるもので、固定期間終了後は、改めて固定金利期間選択型や変動金利型を選択することになります。

変動金利型は返済期間中に定期的に金利が見直されます。
通常、1年に2回、半年ごとに金利が見直され、市場金利の変動をそのまま受けることになります。
金利の情報幅が大きくなると、毎月の返済額のほとんどが利息となってしまう可能性もあります。

金利タイプによって適用される金利は異なってきます。
基本的には固定期間が長ければ金利も高く、現在は変動金利が一番低くなります。

まずは住宅ローンの種類を理解しよう

憧れのマイホームを現実のものとして考えたとき、恐らく大多数の人は物件の検討とともに住宅ローンの検討もすることになります。
いくら借り入れ可能なのか、どこから借りられるのか、金利がどれぐらいなのかなど、住宅ローンの借入先や種類によっても違ってきますので、マイホームの購入に際しては、自分にあった住宅ローンを選ぶことも重要になります。
そもそも住宅ローンと一言で言っても、実施に住宅ローンがどういったものなのかを知らなくてはなりません。
言うまでもなく住宅ローンは誰でも利用できるものでもありません。
もちろん住宅ローンという名称からも分かるように、住宅を取得するための資金として利用する以外の目的には利用できません。
また基本的には長期にわたって返済が続く住宅ローンですから、借り入れ可能な年齢制限が決められている場合がほとんどです。

住宅ローンにはいわゆる公的な機関が行う融資と民間の金融機関などが行う融資とがあります。
公的な住宅ローンのなかには財形住宅融資と呼ばれるものは、財形貯蓄を行っている勤労者を対象にした融資制度もあります。
また各自治体が独自に住宅ローンを提供するケースもあります。

一方、民間の住宅ローンと言えば、銀行などの金融機関が扱う住宅ローンをはじめ、JAや生命保険会社、ノンバンクなど。
住宅金融支援機構による住宅ローン債権の証券化の仕組みを利用するフラット35なども民間金融機関が扱う住宅ローンとなります。